日本では、メガソーラーの開発が進んで、あちこちの山の斜面や、池の水面に大量の太陽光パネルを見かけるようになりました。この度、国内の中国製の太陽光発電システムの一部に不審な通信機器が搭載されていたことが明らかになりました。これにより通信機器を通じてシステムが遠隔操作された場合、送電網が不安定化し、広域の停電を引き起こす恐れがあります。

日本で使用されている太陽光パネルは、約９５％が外国製でその８０％が中国製です。中国製の太陽光パネルの世界のシエアも８０％を占め、世界中の圧倒的な数を占めています。

米国エネルギー省によると、米国内でも、太陽光システムのうち、インバーターやバッテリーなどの内部から通信機器が発見されており、この通信機器は送電網を物理的に破壊することも出来て、大停電を起こすこともできるとの事です。

米国では、米国土安全保障省やFBIが米国内の太陽光パネルの中国企業に強制捜査に入りました。国家の安全保障の重大な問題として捉えているからです。しかし、日本ではこの問題がようやく国会で取り上げられるようになっただけで、政府は危機感を持っていないのが実態です。

日本政府は、このままいけば日本中の送電線が中国によって乗っ取られる危険性がある事、中国が日本中を大停電にすることも出来るという危機感を持って欲しいと思います。国民の安全を守る為に、政府が主体となって大至急調査と対策を行うべきです。